ひふみ投信終わった？低迷の4大要因と今後の行方

「ひふみ投信、最近パフォーマンスが良くないって聞いたけれど、このまま持っていて大丈夫なのかな…」そんな不安を感じていませんか。これまで信じて投資してきたファンドだからこそ、今のモヤモヤは余計に大きく感じられることでしょう。ニュースやSNSで不調の情報に触れ、継続か売却かの判断材料を探している方もいるかもしれませんね。

実際、日本の公募投資信託は約6,000本以上が存在し、その中で株式投資信託は基準価額の変動が大きく、投資家が「思ったより増えない」「値動きが不安」と感じやすい商品です。独立行政法人・投資信託協会の統計によれば、株式投資信託は短期的には基準価額の上下が大きい一方、長期保有することでリターンが平準化される傾向があることも確認されています。（出典：一般社団法人 投資信託協会「投資信託の基礎データ」「統計資料」）

この記事では、ひふみ投信が「終わった」と言われる背景から、今後の見通し、そしてあなた自身の投資目的と照らし合わせた冷静な判断軸までを徹底解説します。感情に流されず、具体的な情報に基づいて次の一手を考えるためのヒントを一緒に探していきましょう。

ひふみ投信とは

ひふみ投信とは？初心者でもわかる基本概要

ひふみ投信は、レオス・キャピタルワークスが運用するアクティブ型の投資信託で、日本を中心とした成長企業に投資することを得意としています。「守りながらふやす」という独自の運用哲学を持ち、市場が不安定なときには株式比率を下げ、下落局面での損失を抑えることを重視してきました。また、企業への徹底した取材（現場主義）をもとに銘柄を選ぶ姿勢が高く評価され、2010年代には市場平均を大きく上回るパフォーマンスで多くの投資家から支持を集めました。
ただし、成長企業を積極的に選ぶスタイルであるため、相場環境によっては値動きが大きくなることもありま

2025年の市場変化と“会社選び”の重要性

2025年の市場環境を考えるうえで欠かせないのが、どの会社（運用会社・証券会社）を選ぶかという視点です。ひふみ投信を評価するときも、当社が公開する運用レポートや、証券会社の比較データをご覧いただくと、同じ「株式ファンド」でもリスク管理の姿勢や組入銘柄の率が大きく異なることがわかります。また、世界の株式市場では、グロース株とバリュー株の勢いがあっという間に入れ替わる局面もあり、運用方針が環境に適応できているかが重要です。2025年版として各社が公開する最新資料には、ポートフォリオの変更点や市場見通しが記載されており、これらを比較することで自分の投資目的に合った判断がしやすくなるでしょう。

ひふみ投信をめぐる情報整理：2025年版のポイント

ひふみ投信に関する評価や議論は、投信の仕組みや取引方法、運用会社の方針 と深く関係しています。特に2025年に入ってからは、企業のガバナンス改善や市場全体の構造変化を背景に、ファンドをどのように管理・利用すべきか を再考する投資者が増えています。運用会社や販売会社等が公開するデータを見ると、ひふみ投信の騰落率やリスク管理の姿勢が、他の株式ファンドと比較するうえでも重要な判断材料となるでしょう。こうした基本情報を押さえておくことで、あなた自身の投資目的に沿った適切な判断がしやすくなります。

ひふみ投信「終わった」と言われる4つの要因

かつて「日本を応援する投資信託」として圧倒的な支持を集めたひふみ投信。しかし近年、SNSや投資コミュニティでは「終わった」「失望した」といった声が目立つようになりました。適切な投資判断をするには、感情的な批判だけでなく、具体的なデータと市場環境の変化を冷静に分析する必要があります。ここでは、ひふみ投信がそう言われるに至った4つの構造的要因を深掘りしていきましょう。

ひふみ投信を評価するうえで知っておきたい“収益構造”と情報の読み方】

ひふみ投信を正しく判断するには、証券会社が公開しているデータだけでなく、メディアが取り上げる情報の背景も理解する必要があります。特に、ワールド株式市場との比較や、企業の収益構造、配当政策などは運用成績に大きく影響します。近年の成長株は、配当が少ない代わりに将来の利益成長を期待するタイプが多く、「今は配当がありません」という企業も珍しくありませんが、これは決して悪いことばかりではありません。

運用レポートの中には、「第〇四半期」などの区分ごとにパフォーマンスが整理されている場合もあり、そこを読み解くことで、ひふみ投信がどのセクターで新たに収益を狙っているのかが見えてきます。相場はあっという間に変化しますので、「どうしてこの銘柄を組み入れているのか」「なぜ今は金を増やしていないのか」といった疑問は、運用会社の説明を確認するのが一番です。月次レポートの末には重要な情報が記載されているとおり、短期的な上下に振り回されず、根拠ある判断を心がけたいものですね。もし迷う場合は、専門家に相談するというお願いの仕方も選択肢です。

ひふみ投信・ひふみプラスの特徴と運用成績の変遷

ひふみ投信とひふみプラスは、いずれもレオス・キャピタルワークスが運用する国内外の成長企業に投資するアクティブファンドです。直販の「ひふみ投信」に対し、「ひふみプラス」は銀行や証券会社経由で販売され、信託報酬がわずかに高めに設定されていますが、運用の中身は同じと考えて問題ありません。

このファンドの大きな特徴は、「守りながらふやす」という運用哲学です。市場が大きく下落する局面では現金比率を引き上げ、損失を抑える「下値抵抗力」を意識した運用が行われてきました。また、投資先は中小型成長株が中心で、TOPIXや日経平均といったインデックスとは異なり、成長性や企業の本質的な価値に着目して銘柄を選定する姿勢が、創設当初から一貫しています。

ひふみ投信が設定されたのは2008年10月。リーマンショック直後という厳しいスタートでしたが、2017年ごろまでの約9年間は、市場平均を大きく上回るパフォーマンスを達成し続けました。アベノミクス相場の追い風に加え、成長株の選定眼と下落局面でのリスク管理が奏功したのでしょう。しかし、この成功が転機をもたらします。

2017年後半から2018年にかけて、ひふみ投信の人気が急上昇し、資金流入が加速しました。純資産総額は一時7000億円規模にまで膨れ上がり、投資家からは「人気があるから安心」と感じられたかもしれません。しかし、皮肉にもこのファンドの大型化こそが、その後のパフォーマンス低迷の大きな要因となるのです。

実際、2018年以降の運用成績を見ると、かつてのような圧倒的な優位性は見られなくなりました。2018年の世界同時株安、2020年のコロナショック、そして2022年の米国金利上昇局面において、ひふみ投信・ひふみプラスは市場平均とほぼ同等か、やや劣後する結果に終わっています。特に2022年には、円安や金利上昇といった環境変化の中で、ひふみ投信の組入銘柄が市場全体の流れに乗り切れず、投資家の期待を裏切る結果となったのは記憶に新しいでしょう。

ファンドの大型化とパフォーマンスの関係

ひふみ投信が「終わった」と言われる最大の要因の一つが、ファンド規模の急拡大です。純資産総額が1兆円規模にまで膨らんだことで、アクティブ運用には逆風が吹きました。

具体的には、規模が大きくなると投資できる銘柄の選択肢が狭まる問題が生じます。時価総額が50億円程度の中小型株に数億円を投資しようとすれば、市場での流動性が限られるため、買い注文を出しただけで株価が上昇し、思うような価格で購入できません。反対に売却時にも同様の問題が起こり、市場価格を押し下げてしまうリスクがあります。このため、規模の大きなファンドは必然的に、時価総額が大きく流動性の高い大型株に資金を振り向けざるを得なくなるのです。

ひふみ投信の強みは本来、「誰も注目していない小さな企業を発掘し、成長の初期段階から投資することで大きなリターンを得る」という点にありました。しかし、ファンドが巨大化してその戦略を貫けなくなれば、他のインデックスファンドや大型株中心のアクティブファンドとの差別化が曖昧になるのは当然でしょう。実際、近年のひふみ投信の上位組入銘柄を見ると、トヨタやソニーグループといった大企業の比率が高まっています。これでは「わざわざ信託報酬を払ってまでアクティブ運用を選ぶ意味があるのか」という疑問が生まれても無理はありません。

さらに、規模の拡大は運用チームの意思決定にも影響します。少額のファンドであれば、運用責任者の判断一つで迅速にポートフォリオを組み替えられますが、巨額のファンドでは売買に時間がかかり、タイミングを逃しやすくなります。市場が急変したときに「すぐ動きたいのに動けない」状況が生まれ、結果的に損失が拡大したり、利益確定のチャンスを逃したりすることにつながるのです。

「ひふみ投信を比較するための基本視点：費用・証券会社・ランキング情報」

ひふみ投信を評価するときは、パフォーマンスだけでなく、費用（信託報酬など）や証券会社ごとの取り扱い条件、他ファンドとの比較ランキング といった周辺情報も確認することが重要です。特に、投資信託の表示内容は証券会社によって微妙に異なることがあり、どのような情報を基準に判断するのかで結果が大きく変わる可能性があります。また、全世界株式や先進国株式といった世界市場との比較が可能なインデックスファンドと並べることで、ひふみ投信の強み・弱みがより浮き彫りになります。お客様自身の投資目的に合致した選択ができるよう、こうした複数の観点から判断する姿勢が大切です。

手数料とコスト面での他ファンド比較

投資信託を選ぶ際、リターンだけでなくコストも重要な判断材料です。ひふみ投信の信託報酬は年率1.078%(税込)で、アクティブファンドとしては標準的な水準ですが、近年急速に普及している低コストのインデックスファンドと比較すると、その差は歴然です。

例えば、eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)の信託報酬は0.05775%程度、eMAXIS Slim 国内株式(TOPIX)は0.143%です。仮に100万円を10年間運用し、年率5%のリターンが得られたと仮定すると、ひふみ投信では信託報酬だけで累計約17万円が差し引かれる計算になります。一方、インデックスファンドでは数千円から数万円程度に抑えられるでしょう。この差は、長期投資になればなるほど、あなたの資産形成に大きな影響を与えます。

アクティブファンドは「市場平均を上回るリターン」を目指すものですから、手数料が高くても、それを補って余りあるパフォーマンスが出せれば問題ありません。しかし、ひふみ投信の場合、過去数年間は日経平均やTOPIXに劣後する年が続いています。「高い手数料を払う価値があるのか」という疑問が投資家の間で強まるのも理解できるでしょう。

購入時手数料についても直販のひふみ投信は無料（ノーロード）ですが、証券会社経由の「ひふみプラス」では販売会社によって手数料がかかるケースもあります。一方、最近の低コストインデックスファンドは購入時手数料も信託財産留保額もゼロというものが主流であり、コスト面での競争力は圧倒的にインデックスファンドが優位です。

ただし、コストだけで判断するのは早計かもしれません。ひふみ投信には「企業訪問を重ねた独自のリサーチ」「運用報告会での透明性」「長期的な企業支援の姿勢」といった付加価値があり、これに共感して保有を続けている投資家も一定数存在します。しかし、「リターンが市場平均を下回っているのに手数料は高い」という状態が続けば、他の選択肢に目が向くのは自然な流れと言えるでしょう。

急落時のリスク対応力と市場動向の影響

投資信託を評価するうえで見逃せないのが、市場の急落局面での「守りの強さ」です。ひふみ投信はかつて、リーマンショック後の相場回復期に優れたパフォーマンスを発揮し、下落局面でも相対的に損失を抑える力があると評価されていました。しかし、近年の急落局面ではその対応力に疑問符がつくケースが増えています。

例えば、2020年のコロナショック時、多くの株式ファンドが一時的に30%以上下落しましたが、ひふみ投信も例外ではありませんでした。問題は、その後の回復局面でも、米国株や日本のグロース株に比べて戻りが鈍く、結果的に市場全体のリバウンドに乗り遅れたことです。これは、ポートフォリオ内に景気敏感株やバリュー株の比率が高く、成長期待の高いテクノロジー株やヘルスケア株への配分が不十分だったことが一因と考えられます。

また、2022年以降の金利上昇局面では、ひふみ投信が保有する中小型グロース株が軒並み売られ、ファンド全体のパフォーマンスが大きく落ち込みました。金利が上がると、将来の利益を割り引いて評価される成長株は理論的に株価が下がりやすくなります。この市場のメカニズムに対して、ひふみ投信の運用チームが十分に先手を打てなかったことが、投資家の失望を招いた可能性は高いでしょう。

さらに、急落時の「キャッシュポジション調整」についても課題が指摘されています。ひふみ投信は、市場の過熱感が高まった際には株式の保有比率を下げ、現金比率を高めることでリスクを回避する戦略を取ることがあります。しかし、このタイミング判断が外れると、株価が上昇している局面で現金を多く持ちすぎて機会損失が生じたり、逆に下落直前まで株式を持ち続けて損失を拡大させたりするリスクも考えられます。実際、過去数年のひふみ投信では、この「売買タイミング」の精度に対する批判も少なくありませんでした。

市場環境が急激に変化する現代において、アクティブファンドに求められるのは「予測力」だけでなく、「柔軟な対応力」と「迅速な意思決定」です。しかし、ファンド規模の拡大や組織体制の変化により、ひふみ投信がかつて持っていた機動性が失われつつあるのではないか——そんな懸念が、「終わった」という評価の根底にあるのではないでしょうか。

こうした対応力は経験と瞬時の判断から来るものです。逆に言えば、初心者、中級者には判断しづらいときもあります。そんな時は一人で悩みを抱え込まず、プロや専門家に相談してみるのも一つの手です。専門家プロファイルではこのような価格暴落時の相談やこれからどうすればいいのかなどの相談に専門家が回答してくれます。そんな相談例がこちらにあります。

【専門家の回答】暴落した投信の相談について

専門家プロファイルでは、投資アドバイザーの荒川 雄一さんが以下のような質問に回答しています。

【質問（要約）】

質問者

1年前に始めた投資信託が現在-40％以上に減ってしまいました。

原油価格の暴落や基準価格の半減は一時的なものとみて信託期間まで長い目でみてこのまま持ち続けた方がいいのか、潔く手放した方がいいのか迷っています。

今後のアメリカのパイプラインの業種は将来性があるのですか？ もとの基準価格に回復するのはどれくらいの年月がかかりそうですか？また落ち込むとすればどのくらいまで基準価格が下がるだろうと予測されますか？

【回答】

専門家

国際ファイナンシャルコンサルタントの荒川雄一です。
ご質問拝見しました。

まず、ご存知のように、エネルギー業界は、世界的に原油安の影響を受け、かなりの下落をしています。

とはいえ、ここまで下がりきった価格が、さらに大幅に下落することは、考えにくいともいえます。
というのも、損失を出しながら、産油国も増産はしないからです。

では売却すべきかどうかですが、この投資資金は余裕資金で、当面使われる可能性がなく、とにかく「実現損失」を減らしたいということであれば、“反転時期”を待つという手もあります。

（中略）
テーマ性の高い投信に集中投資することは、上がる時はよいですが、今回のように下がる時も急激に資産を減らすことになります。
「分散投資」することにより、価格の上げ下げを緩和してくれますので、今後の運用時には、是非プランをしっかり立てられることをお勧めします。

ご参考となれば幸いです。

引用：専門家プロファイル｜暴落投信の今後の見通しの相談

自分の立場にあった選択肢がわからない場合、専門家プロファイルでプロに詳しく相談してみてはいかがでしょうか。個別の悩みに対して専門家が寄り添って答えて不安や心配を解消してくれます。

あなたと同じ悩みの解決が見つかる！

専門家プロファイルはこちら

今後の見通しとプロが見る評価

「ひふみ投信、本当にこのまま持っていていいのかな…」と不安になるのは当然です。過去に信頼して積み立ててきたのに、ここ数年のパフォーマンスを見ると、つい売却を考えてしまうかもしれません。しかし、ひふみ投信の評価は「過去の不振」だけで語ることはできません。今後の市場環境や運用戦略の変化を踏まえると、再評価の兆しも見えてきています。ここでは、プロの視点から「これからのひふみ投信」をできるだけ具体的に読み解いていきましょう。

市場環境・日本株の見通しと影響

まず押さえておきたいのは、2024年以降の日本株市場が「構造的な転換点」にあるという認識です。長らく日本株は、海外投資家にとって「低成長・デフレ・割安放置」のイメージが強く、積極的に買われる対象ではありませんでした。ところが最近、状況が変わりつつあります。具体的には、以下のような変化が起きているのです。

1. 企業統治改革とROE重視経営の浸透: 東京証券取引所が2023年に「PBR1倍割れ企業への改善要請」を出したことで、多くの上場企業が株主還元や資本効率の改善に本腰を入れ始めました。これにより、割安放置されていた優良企業が見直される可能性が高まっています。ひふみ投信が得意とする「成長余地のある中小型株」の中にも、こうした改善の恩恵を受ける銘柄が含まれているため、今後のパフォーマンス改善につながる期待があるでしょう。
2. インフレ・円安環境の定着: 日本はようやくデフレ脱却の兆しを見せており、物価上昇と賃金上昇が同時に進む「好循環」が期待されます。円安が続けば、輸出企業だけでなく、インバウンド関連や内需企業にもプラスの影響が波及するでしょう。ひふみ投信は「現場主義」で企業取材を重ねるスタイルなので、こうしたミクロの変化をいち早く捉えやすい強みがあるはずです。

ただし、注意しなければならないのは、金利上昇リスクです。日本銀行が金融緩和政策を修正し、金利が段階的に上がっていくと、成長株や割高とされる銘柄には逆風となります。ひふみ投信は「グロース寄り」のイメージが強いため、金利上昇局面では一時的に評価が下がる可能性も否定できません。この点をどう乗り越えるかが、今後の運用チームの腕の見せどころと言えるでしょう。

市場全体の見通しをまとめると、2024年から2025年にかけて、日本株には構造的な追い風が吹く可能性が高いと考えられます。ただし、その恩恵を受けられるかどうかは、個別銘柄の選定とタイミング次第。ひふみ投信がこの波に乗れるかどうかは、次に挙げる「運用改善の取り組み」にかかっているでしょう。

ひふみ投信の今後の改善余地・再評価ポイント

ひふみ投信を「過去の名ファンド」と切り捨てるのはまだ早いかもしれません。実際、運用会社であるレオス・キャピタルワークスは、ここ数年の不振を真摯に受け止め、いくつかの改善策に着手しています。その中でも特に注目すべきポイントは以下の3点です。

1. ポートフォリオの見直しと分散強化: ひふみ投信は以前、「集中投資」のスタイルで大きなリターンを生み出してきましたが、その分、特定銘柄の不調が全体に響きやすいという弱点もありました。最近では、組入銘柄数を増やし、セクター分散にも配慮した運用に徐々にシフトしています。例えば、これまで敬遠していた金融株や素材株なども、バリュー株の見直し局面で一部取り入れるようになりました。こうした柔軟性が、今後の市場変動に対する耐性を高める効果を生むと期待されています。
2. 運用チームの世代交代と多様化: 藤野英人氏のカリスマ性に依存してきた印象の強いひふみ投信ですが、近年は若手ファンドマネージャーの登用や、調査チームの拡充が進んでいます。これにより、特定の投資哲学に偏らず、複数の視点から銘柄を評価できる体制が整いつつあるでしょう。例えば、DX（デジタルトランスフォーメーション）やESG投資といった新しいテーマに対する感度が高まったことで、従来はカバーしきれなかった新興企業への投資機会も広がっています。
3. コミュニケーション戦略の改善: ひふみ投信は、運用レポートや月次報告でかなり詳細な情報を開示しているものの、「なぜこの銘柄を選んだのか」「なぜ今は苦戦しているのか」といった背景説明が不足していると感じる投資家も少なくありませんでした。最近では、YouTube動画やオンラインセミナーを通じて、藤野氏自らが運用方針や市場見通しを語る機会が増えています。こうした透明性の向上は、投資家との信頼関係を再構築する上で重要なステップとなるでしょう。

とはいえ、これらの改善がすぐに数字に表れるとは限りません。ファンドのパフォーマンスは、短期的には市場のトレンドや運に左右される部分も大きいからです。ただし、中長期的な視点で見れば、こうした地道な取り組みが「再び選ばれるファンド」への道を開く可能性は十分にあります。

再評価のポイントをもう一つ挙げるとすれば、それは「ひふみ投信が持つ独自性が、再び市場にマッチする瞬間が来るかどうか」でしょう。例えば、今後の日本株市場で中小型株が見直されるフェーズが来たとき、ひふみ投信の強みである「現場取材力」と「長期視点の目利き力」が再び輝く可能性があります。逆に、大型株中心の市場が続く場合は、苦戦が長引くかもしれません。

ひふみ投信を持ち続けるか、売却するか。その判断は、あなた自身の資産運用の全体設計と、どこまでリスクを取れるかによって変わります。もし「ひふみ投信に期待していたのは、大型株とは違う成長を取りに行く姿勢だった」というなら、今の苦境は必ずしもマイナスだけではないかもしれませんね。一方で、「もう成長株には期待できない。安定したインデックス投資にシフトしたい」と感じているなら、思い切って方針転換するのも一つの選択肢です。

どちらを選ぶにしても、感情だけで判断せず、プロの視点や市場環境を踏まえた上で、冷静に判断することが大切です。もし判断に迷うなら、ファイナンシャルプランナーや投資アドバイザーに相談し、ご自身の資産全体のバランスを見直すことをおすすめします。そうすることで、ひふみ投信との付き合い方も、より納得感のあるものになるはずです。

ひふみ投信 継続・売却の判断基準

投資信託を持ち続けるか手放すかは、感情だけで決めてしまうと後悔しやすいものです。ひふみ投信についても同じで、「ニュースで不調って言われていたから不安」「周りが売却しているみたいだから自分も…」といった外部の声だけで動いてしまうと、本来のあなたの投資計画とズレてしまうかもしれません。

大切なのは、あなた自身の投資の軸をもう一度確認すること。そして、その軸とひふみ投信の現在地を照らし合わせて、冷静に判断することです。ここでは、判断するときに押さえておきたい2つの視点を整理していきます。

あなたの投資目的とリスク許容度で考えるポイント

まず最初に確認したいのは、「そもそもなぜひふみ投信に投資したのか？」という原点です。投資を始めた頃の目的と、今の状況がズレていないかをチェックしてみましょう。

例えば、老後資金を20年かけて育てたいという長期目的でひふみ投信を選んだなら、ここ数年のパフォーマンス低下は「通過点」と捉えられるかもしれません。逆に、3〜5年で教育資金を増やしたいという明確な期限があるなら、今のパフォーマンスが目標達成に影響するかどうかをシビアに見る必要があるでしょう。

次に考えたいのが、リスク許容度——つまり、どこまで値下がりに耐えられるか、という感覚的な部分です。「含み損が出ていても気にならない」「10%下がっても淡々と積み立てられる」という人もいれば、「少しでもマイナスになると夜も眠れない」という人もいます。どちらが良い悪いではなく、あなた自身がどう感じているか、が判断のベースになります。

もし、毎日基準価額をチェックして気持ちが揺れ動いてしまうなら、それはすでに「リスクを取りすぎている」サインかもしれませんね。逆に、「10年後に結果が出ればいい」と割り切れているなら、今の不調はそこまで大きな問題ではないでしょう。

ここで整理しておきたいのは、以下のような問いです。

• 投資の目的（ゴール）は何か？ （老後資金、教育費、旅行資金、資産形成そのもの、など）
• 達成したい期間はどれくらいか？ （5年以内、10年以上、明確には決めていない、など）
• 許容できる損失額は？ （元本の5%まで、10%くらいなら我慢できる、もっと大きくてもOK、など）
• 今のひふみ投信の運用方針（成長株中心の国内運用）は、自分の価値観に合っているか？

この問いに対する答えが、「うーん、最近は合っていない気がする…」というものなら、売却や切り替えを検討する材料になります。一方で、「目的にはまだ合致している。ただ短期的に不安なだけかも」と感じるなら、継続という選択肢も十分ありえます。

投資は「誰かの正解」をそのまま使えるものではありません。あなたの人生設計・感情の揺れ幅・時間軸の3つが揃って初めて、納得のいく判断ができるはずです。

売却/損切りのタイミング、継続判断のヒント

では、具体的にどんなときに「売却すべき」「継続すべき」と判断すればいいのでしょうか。ここでは、代表的な判断のヒントをいくつかご紹介します。

売却を検討したほうがいいかもしれないケース

売却を考えるべき代表的なタイミングは、投資目的が変わったときです。例えば、家族構成が変わった、転職で収入が減った、住宅購入を前倒しすることになったなど、ライフステージの変化によって「リスクを取れる余裕がなくなった」場合です。このときは、たとえひふみ投信自体に問題がなくても、あなたの状況に合わなくなっている可能性があります。

次に、運用方針への信頼が揺らいだときも売却を検討するきっかけになります。例えば、ひふみ投信は国内中小型成長株を中心に運用していますが、「もっとグローバルに分散したい」「債券も組み入れたバランス型に変えたい」と考えるようになったなら、それは戦略の見直しのタイミングでしょう。

また、感情的な負担が大きすぎるときも売却を考える理由になります。投資は長期でコツコツ続けることが大事ですが、そのプロセスで精神的に精神的に消耗してしまっては本末転倒です。「毎日不安で仕方ない」「家族と投資の話でケンカになる」といった状態なら、いったん距離を置くことも選択肢です。

さらに、損切りライン（自分で決めた許容損失額）を超えたときも、売却の判断材料になります。例えば「購入時から15%以上下がったら一度手放す」といったルールを事前に決めていた場合、そのラインを守ることで、感情に流されず冷静に動けるでしょう。

継続を前向きに検討できるケース

一方で、継続が妥当と考えられるのは、長期の運用目的がブレていないときです。ひふみ投信は短期の値動きに左右されやすいファンドですが、10年・20年単位で見れば、日本の成長企業を発掘・支援するという運用スタイルに共感できるなら、今の不調は「育成期間」と捉えることもできます。

また、積立投資を続けている場合は、価格が下がっているときこそ「安く買える期間」でもあります。感情的には辛いかもしれませんが、平均取得単価を下げるという意味では、むしろチャンスと見ることもできるでしょう。もちろん、「下がり続けたらどうするんだ」という不安もあるかもしれませんが、そこは先ほど確認した「リスク許容度」の範囲内であれば、冷静に続ける選択もありです。

さらに、他の投資と組み合わせてバランスをとっている場合も継続の理由になります。例えば、ひふみ投信以外に米国株インデックスや債券ファンドを持っているなら、全体で見たときにリスク分散ができているかもしれません。その場合、ひふみ投信単体のパフォーマンスだけで判断するのではなく、ポートフォリオ全体の健全性を見ることが大切です。

「様子見」という選択肢もある

実は、継続か売却かの二択だけでなく、一部売却して様子を見るという中間的な選択肢もあります。例えば、保有額の半分だけ売却して利益確定（または損失確定）し、残り半分は継続する方法です。これによって、「完全に手放すのは怖いけれど、リスクは減らしたい」という気持ちにも応えられます。

また、新規の積立を一時停止するという方法もあります。すでに保有している分はそのまま置いておき、毎月の積立だけを止めるのです。これなら、今後の値動きを見ながら冷静に判断する時間を作れるでしょう。

乗り換え候補ファンドと実践的な手続き

「このまま続けるべきか、それとも乗り換えるべきか」——そう悩んだとき、多くの投資家が最初に直面するのが「具体的に何に乗り換えればいいのか分からない」という壁です。ネットで検索すれば無数のファンド名が出てきますが、どれが本当に自分に合っているのか、判断材料が曖昧なまま選んでしまうと、また同じような不安に悩まされるかもしれません。

ここでは、ひふみ投信からの乗り換え先として、実際に長期投資の実績があり、コスト面でも優位性が高い代替候補ファンドを3つに絞ってご紹介します。そして後半では、乗り換えを実行する際の具体的な手続きや税金、見落としがちな注意点についても詳しく解説していきます。「次はどこに投資すればいいのか」を明確にし、後悔しない判断をするための道筋を一緒に整理していきましょう。

低コスト・高実績の代替ファンド3選

乗り換えを検討する際、最も重視すべきポイントは「コストの安さ」と「過去の運用実績」でしょう。特に、信託報酬が高いファンドは長期保有すればするほどリターンを削り取られてしまうため、年0.2%以下を目安にするのが現実的です。また、運用実績については、短期的なパフォーマンスに惑わされず、少なくとも3年以上の推移を確認することで、市場の変動にどれだけ耐えられるファンドなのかが見えてきます。

ここでは、代表的な低コスト・高実績ファンドをご紹介します。

これら3つのファンドに共通するのは、信託報酬が0.1%以下という圧倒的な低コストと、長期にわたる運用実績の安定性です。どれを選ぶかは、「全世界に分散したいのか」「米国の成長に賭けたいのか」「先進国中心で手堅く行きたいのか」というあなた自身の投資方針次第でしょう。迷ったときは、まず「オルカン」のような全世界型を軸に考え、そこから自分の考えに合わせて調整するのが、失敗しにくいアプローチと言えます。

乗り換えの具体的な手順・税金・注意点

ファンドの乗り換えは、「今のファンドを売却（解約）して、新しいファンドを購入する」という流れになります。一見シンプルに見えますが、売却のタイミング、税金の発生、NISA枠の扱い、積立設定の引き継ぎなど、意外と見落としやすいポイントが多く存在します。ここでは、実際に乗り換えを行う際の手順と、事前に知っておくべき注意点を順を追って整理していきましょう。

1. 現在のファンドの評価損益を確認しましょう
   まず最初に行うべきは、今保有しているファンドが「含み益」なのか「含み損」なのかを確認することです。証券会社のマイページにログインすれば、評価損益（購入時との差額）が一目で分かります。この確認が重要なのは、売却時に利益が出ている場合、約20%（正確には20.315%）の税金が課税されるからです。
   例えば、100万円で購入したファンドが120万円になっている場合、利益は20万円となり、この20万円に対して約4万円の税金が引かれます。実際に手元に残るのは116万円ということになりますね。逆に、評価額が80万円に下がっている場合は、売却しても税金はかかりません。むしろ、この損失を他の利益と相殺する「損益通算」という仕組みを使えば、節税につながる可能性もあります。
   ただし、つみたてNISAや一般NISA口座で保有している場合は、売却益に税金がかかりません。これはNISAの大きなメリットであり、乗り換えを考える際にも非常に有利に働きます。ご自身がどの口座で保有しているのか、必ず確認してから次のステップに進みましょう。
2. 売却（解約）のタイミングを決めましょう
   売却のタイミングは、「今すぐ全額売却するか」「少しずつ分割して売却するか」の2つの選択肢があります。全額一括で売却する場合は手続きがシンプルですが、相場が急落している最中だと「底値で売ってしまった」という後悔が残る可能性もあります。一方、分割して売却すれば、平均的なタイミングで手放すことができ、リスクを分散できるでしょう。
   また、解約申込から実際に現金化されるまでには、数営業日かかる点にも注意が必要です。例えば、月曜日に解約申込をしても、基準価額が確定するのは水曜日、入金されるのは金曜日、といったように時間差が生じます。この間に相場が動くと、想定していた金額と実際の受取額が変わることもあるため、急いで乗り換える必要がなければ、焦らず冷静に判断するのが賢明です。
3. 新しいファンドを購入しましょう
   売却によって得た資金を使って、新しいファンドを購入します。このとき重要なのは、NISA枠が残っているかどうかを確認することです。例えば、年間のつみたてNISA枠（2024年以降は成長投資枠も含む）を使い切っている場合、新たに購入する分は課税口座での運用になります。そうなると、将来の売却時に再び税金がかかってしまうため、できれば翌年のNISA枠を待ってから購入する方が有利です。
   また、積立設定を新しいファンドに切り替える場合は、証券会社のサイトやアプリから設定変更を行う必要があります。単に売却しただけでは、次月以降も古いファンドに積立が継続されてしまうため、必ず「積立商品の変更」手続きを忘れずに行いましょう。楽天証券やSBI証券であれば、マイページから簡単に変更できますが、不安な場合はサポートに問い合わせるのも一つの手です。

注意点1：特定口座とNISA口座の違いを理解しましょう
乗り換え時に最も混乱しやすいのが、「特定口座」と「NISA口座」の違いです。特定口座で保有しているファンドを売却すると、利益に対して約20%の税金が自動的に源泉徴収されます。一方、NISA口座で保有している場合は非課税です。ただし、NISA口座で一度売却してしまうと、その枠は復活しません。つまり、売却した分を再びNISAで買い直すことはできないのです。
例えば、つみたてNISAで年間40万円の枠を使って購入したファンドを途中で売却した場合、その40万円分の枠は消滅します。翌年また新たに40万円の枠が与えられますが、今年分の枠を取り戻すことはできません。この仕組みを理解せずに売却してしまうと、せっかくの非課税メリットを失ってしまうことになるため、慎重に判断する必要があるでしょう。

注意点2：売却後すぐに購入すると「投資の空白期間」が生まれます
売却してから新しいファンドを購入するまでの間、数日〜1週間程度の「投資していない期間」が発生します。この間に相場が大きく上昇すると、乗り遅れたような感覚になるかもしれません。逆に下落すれば、「待っていて良かった」と感じるでしょう。しかし、相場のタイミングを完璧に予測することは誰にもできません。
そのため、乗り換えを決断した時点で、できるだけ速やかに手続きを進めるのが基本です。ただし、急いで判断して後悔するよりは、「自分の投資方針に合っているか」をもう一度冷静に確認してから実行する方が、精神的にも安心できるでしょう。焦りは禁物です。

注意点3：信託財産留保額がかかるファンドもあります
一部のファンドでは、売却時に「信託財産留保額」という手数料が差し引かれる場合があります。これは、解約による運用コストの負担を残る投資家に転嫁しないための仕組みで、通常0.1%〜0.3%程度です。例えば、100万円分を解約する際に0.3%の信託財産留保額がかかる場合、実際に受け取れるのは99.7万円となります。
今回紹介した低コストインデックスファンドの多くは、この手数料がかからない（0%）ものが多いですが、念のため目論見書や証券会社のサイトで確認しておくと安心です。小さな金額でも、積み重なれば無視できないコストになるため、事前のチェックは必須です。

乗り換えは、単なる「売って買う」だけの作業ではありません。税金・NISA枠・タイミング・手数料といった複数の要素を総合的に判断し、ご自身にとって最も納得できる形で実行することが大切です。もし判断に迷ったり、手続きに不安を感じたりする場合は、証券会社のサポート窓口やファイナンシャルプランナーに相談することで、より確実で後悔しない選択ができるでしょう。

まとめ｜冷静な判断と次の一手

ひふみ投信が「終わった」と言われる背景には、運用成績の低迷、ファンド規模の拡大による戦略の変質、手数料面での競争力低下、そして急落時の対応力不足といった、複数の構造的要因が絡み合っていました。かつての輝かしい実績に惹かれて投資した方ほど、現状とのギャップに戸惑い、継続か売却かの判断に迷うのは自然なことでしょう。

また、資産運用全体の設計が曖昧なまま場当たり的に判断を繰り返すと、結局どのファンドを選んでも満足できない状態に陥りがちです。もし今、ひふみ投信の保有に迷っているなら、それは「個別ファンドの良し悪し」だけでなく、「自分の投資戦略そのものを見直すタイミング」かもしれませんよ。

投資判断に不安がある場合は、ファイナンシャルプランナーや資産運用の専門家に相談することで、ご自身に合った選択肢を見つけやすくなります。過去の実績や感情に引きずられず、現在の状況と未来の目標をもとに、納得できる判断を下していきましょう。

お悩みナビゲーター（専門家プロファイル運営局）

専門家プロファイル 主任

初めまして。専門家プロファイル・主任ナビゲーターの中野です。 私の役割は、あなたが抱える悩みを整理し、解決策を持つ『本物の専門家』へと橋渡しすることです。 元々、専門家プロファイルはあらゆるジャンルの優れた専門家が集結したメディアです。 実は私自身も、過去に理不尽なトラブルや大きな壁に直面し、眠れない夜を過ごしたどこにでもいる悩める人でした。 当事者としてたくさん悩んだ経験があるからこそ、「いつでもスマホで専門家と繋がれる」という安心感を求めていました。 この専門家が集結するサービスは、”私のため”でもありますが、きっと"みなさんのため"にもなります。 一人で抱え込まず、気軽に専門家に質問や相談をしてみましょう。